「あぱまん情報」2023年5月5日掲載 T.W.Yバンコク都市開発研究所 ChatGPT
最速で1億人ユーザー達成
アメリカで人工知能の研究開発を行う団体OpenAIが開発したチャット型AI「ChatGPT（チャットGPT）」が世界中で大きな話題となっている。2022年11月末に公開されてから、ユーザー数は5日で100万人を超え、さらに2ヵ月で1億人を突破したと報じられている（図表1）。このユーザー数は、人気の投稿アプリ「Instagram」でも2年半、「TikTok」でも9ヵ月を要していることから、いかにChatGPTが凄いサービスなのかを物語っている（Smiley2023/2/21）。 
まるで人間同士の会話のように楽しい
ChatGPTは、アメリカの新興企業OpenAIが公開した人工知能（AI）で、自然な文章を生成することができる。 OpenAIは、2015年にTwitterのCEOであるイーロン・マスク氏をはじめとした実業家たちが運営する非営利団体で、AIのオープンソース化を推進している。 ChatGPTには、ネット上の大量のテキストデータを参照・学習したGPT-3という人工知能が搭載されている。ChatGPTに質問を投げかけると、まるで友達とのチャットのように回答が返ってくる。それだけでなく、コードの生成や、文章の要約・添削、人生相談や他愛も無い会話にも対応しているため、ChatGPTとの会話はまるで人間同士の会話のように、自然で楽しい。 
パワーは驚異的!! 一方懸念点も?
ChatGPTは、テキストを通じて人間のような自然な対話ができる。まるでSFの世界から飛び出したような驚異的な技術だ。関数やプログラミング言語の書き方を教えてもらうことができるだけでなく、小説や脚本も書けてしまう。そのパワーは本当に驚異的だ!! 一方、ChatGPTには懸念点（デメリット）もある。ネット上には偽情報や偏見、不適切なデータが蔓延しているため、それが回答に反映されることもある（図表2）。しかし、それでも、ChatGPTがもたらす可能性は、驚くほど大きく、私たちの生活や社会に変革をもたらすかもしれない! 
知ったかぶりをして嘘の情報を出す
通常は、新キーワードやテーマに関する質問については、情報が得られない場合があり、答えることができないことがある。しかし、ChatGPTの場合、何故か「分かりません」と答えず、一見すると正解であるかのような、嘘の返答を作り上げて回答している（図表3）。人間でいうと「知ったかぶり」といった行為である。このように、ChatGPTとの会話では、全てが正確とは限らないことに注意を払う必要がある。出てきた情報を鵜呑みにすることなく、最終的な根拠は自分で調べる姿勢が必要だ。 
世界が揺れる-人工知能の脅威と可能性
この数ヵ月で、ChatGPTの登場により世界は大きく動いている。2023年3月26日ゴールドマン・サックスが発表したリポートで、ChatGPTなどの生成AIは世界のホワイトカラー3億人分の仕事を奪う可能性があると予測した。そして3月29日には、イーロン・マスク氏を含む1,000名以上のテクノロジーリーダーや研究者が、AIツールが「社会と人類に深刻なリスク」をもたらすとして、人工知能（AI）研究所に最先端のシステムの開発を一時停止するよう促す公開書簡を発表した。更に、イタリアは3月31日にChatGPTについて、データ利用の透明性の欠如を問題視して使用の一時禁止を発表し、欧州諸国でも規制の検討が広がっている。日本でも、文部科学省が教育現場での取り扱いを示す指針の検討を開始した。そして、東京大学は4月3日、ChatGPTについて、「人類はこの数ヵ月でもうすでにルビコン川を渡ってしまったのかもしれない」という見解を表明した（図表5）。 ChatGPTの登場によって、映画「ターミネーター」に登場するスカイネットのような超知能的AIシステムが制御を失い、人類を危険と判断して核攻撃で抹殺することが起こらないことを願う限りである。
2023/4/3東京大学が「人類はこの数ヵ月でルビコン川を渡ったかもしれない」と言っているのはどういう意味か?を「BingAI（GPT-4.0）」に聞いてみた。 ※「ChatGPT（GPT-3.5）」は最新データ対応不可の為 【BingAIの回答】 東京大学は、生成系AIについて、「人類はこの数ヵ月でもうすでにルビコン川を渡ってしまったのかもしれない」と見解を表明したそうです。ルビコン川は、古代ローマの歴史上、元老院議員ガイウス・ユリウス・カエサルが、軍を率いてイタリア本土に侵攻する決断を下した際に、軍を引き返せなくするために渡った川です。この言葉は、ある一定の決断を下した後に、後戻りできなくなることを意味するようになりました。東京大学がこのような見解を表明した背景には、生成系AIの急速な発展と、それに伴う社会的・倫理的問題への警鐘があるようです。
T.W.Y.Co.,Ltd バンコク都市開発研究所 顧問 愛川裕二
2023年5月5日 タイ自由ランド掲載