西野順治郎列伝 130 13-2-1特別号 日タイ友好親善宣言に向けて
初めに
新年あけましておめでとうございます。
さて、「西野列伝」は2020年8月に創刊され、本号で通算130号を迎えることができました。
約5年間という決して短くない期間、途切れることなく発行を続けられたのは、ひとえに読者の皆さまの温かいご支援のおかげであり、ここに改めて感謝申し上げます。
連載は今後も約80回の継続を予定しており、さらに3年間にわたって歩みを続けます。
内容面では、これまで取り上げてきた企業活動だけでなく、西野さんの人生における大きな柱である「社会貢献活動」に焦点を移し、より幅広い視点からその足跡を描いていきたいと考えています。
引き続き、変わらぬご愛読をお願い申し上げます。
× × × ×
新年号に寄せて
今回の新年号では、節目の年を迎えるにあたり、あらためて「日タイ友好親善宣言」について考える機会としたいと思います。
日タイ関係を振り返ると、1887年に両国の間で正式に友好親善宣言が交わされました。
その後100周年となる1987年には、日タイ両国で大規模な記念事業が行われ、西野さんもその中心メンバーとして大きく貢献されました。この取り組みは、両国の民間交流を一段と深化させる契機となったことでも知られています。
そして、いよいよ1年後の2027年には、日タイ友好親善140周年という歴史的節目を迎えます。
この記念すべき年を成功させるには、今から着実に準備を進めていく必要があります。
関係団体、日系企業、タイ人関係者、日本人コミュニティなど、幅広い主体が連携し、両国の未来に向けた新たな橋を築くことが求められます。
× × × ×
現在の日タイ関係を見つめ直す
近年、残念ながら日タイ関係は、以前に比べて必ずしも良好とは言えず、相互理解が十分ではない局面もみられます。経済の環境変化、社会の多様化、価値観の違いなど、複数の要因が影響しています。
しかしながら、こうした状況だからこそ、140周年という節目は、両国関係を再び温め直す絶好の機会でもあります。
歴史的な友好の土台に立ち返り、文化・教育・経済・人的交流など、多方面から友好親善を再構築していくことが求められています。
日本とタイは、アジアにおいて稀に見る長い友好の歴史を共有しており、その関係は一朝一夕に築かれたものではありません。だからこそ、この記念年を契機として、未来に向けた新たな日タイ関係のビジョンを提案し、実現していくことが大切だと考えます。
本号が、皆さまと共にその一歩を考えるきっかけとなれば幸いです。
初めに
新年あけましておめでとうございます。
さて、「西野列伝」は2020年8月に創刊され、本号で通算130号を迎えることができました。
約5年間という決して短くない期間、途切れることなく発行を続けられたのは、ひとえに読者の皆さまの温かいご支援のおかげであり、ここに改めて感謝申し上げます。
連載は今後も約80回の継続を予定しており、さらに3年間にわたって歩みを続けます。
内容面では、これまで取り上げてきた企業活動だけでなく、西野さんの人生における大きな柱である「社会貢献活動」に焦点を移し、より幅広い視点からその足跡を描いていきたいと考えています。
引き続き、変わらぬご愛読をお願い申し上げます。
× × × ×
新年号に寄せて
今回の新年号では、節目の年を迎えるにあたり、あらためて「日タイ友好親善宣言」について考える機会としたいと思います。
日タイ関係を振り返ると、1887年に両国の間で正式に友好親善宣言が交わされました。
その後100周年となる1987年には、日タイ両国で大規模な記念事業が行われ、西野さんもその中心メンバーとして大きく貢献されました。この取り組みは、両国の民間交流を一段と深化させる契機となったことでも知られています。
そして、いよいよ1年後の2027年には、日タイ友好親善140周年という歴史的節目を迎えます。
この記念すべき年を成功させるには、今から着実に準備を進めていく必要があります。
関係団体、日系企業、タイ人関係者、日本人コミュニティなど、幅広い主体が連携し、両国の未来に向けた新たな橋を築くことが求められます。
× × × ×
現在の日タイ関係を見つめ直す
近年、残念ながら日タイ関係は、以前に比べて必ずしも良好とは言えず、相互理解が十分ではない局面もみられます。経済の環境変化、社会の多様化、価値観の違いなど、複数の要因が影響しています。
しかしながら、こうした状況だからこそ、140周年という節目は、両国関係を再び温め直す絶好の機会でもあります。
歴史的な友好の土台に立ち返り、文化・教育・経済・人的交流など、多方面から友好親善を再構築していくことが求められています。
日本とタイは、アジアにおいて稀に見る長い友好の歴史を共有しており、その関係は一朝一夕に築かれたものではありません。だからこそ、この記念年を契機として、未来に向けた新たな日タイ関係のビジョンを提案し、実現していくことが大切だと考えます。
本号が、皆さまと共にその一歩を考えるきっかけとなれば幸いです。
（次回号に続く
2026年1月5日 タイ自由ランド掲載
